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 「レンタル(測定作業サポート付き)」で注視点測定をお手伝いします! 

注視点測定(視線測定)が必要な際に、弊社の
”TE-9200 注視点測定システム”を弊社スタッフの測定作業のサポート付きでレンタル致します。「レンタル」ですのでアイトラッカーのご購入は必要なく、更に「測定作業サポート付き」のため注視点の測定作業は弊社スタッフが行ないますので、ご依頼者自身でシステムの操作方法や設定方法などの取得にお時間を費やすことなく、低予算かつ短時間で効率よく注視点のデータ取得を行うことができます。


レンタルは、ご希望の日時に”TE-9200 注視点測定システム”を現地に設置、弊社のスタッフが本システムを操作して注視点測定を行います。基本的に
ご依頼者様のお手間は測定に使用する静止画等の測定の対象物(刺激)および被験者のご用意を頂くだけとなります。

例えば、アイトラッカーで注視点測定を予定しているが、予算の関係で購入が難しい、必要なデータ量がさほど多くない、長期間の研究ではない、注視点測定は主な研究テーマでない、アイトラッカーの知識がないためシステムの使用が難しい、電子機器の設定や操作等に抵抗がある・・・、などの理由でアイトラッカーのご購入までは必要のない方々やご購入が難しい方々のニーズには「レンタル(測定作業サポート付き)」が最も適していると考えています。

取得するデータは、測定データおよび画像(注視点プロット、視線軌跡、密度マップ)があります。尚、測定データのファイルはCSV形式ですので、エクセルなどを利用してデータ処理やグラフ化等が容易に行えます。ご希望であれば、以降のシステムのみのレンタルも検討致します。


また、お問い合わせは、ご計画されている測定内容、表示刺激数/回、被験者数、設置場所、ご希望の日時などの提供可能な範囲で必要な情報をご記載して メール にて御連絡を頂ければ、折り返し回答を致します。


※ 受注後、一年以内にシステムのご注文を頂いた場合に限り、本レンタルでお支払い頂きました料金全額を値引き対象と致します。


 ☆元祖☆「視線で操作する重度障害者用意思伝達装置」 
  弊社の重度障害者の視線検出技術の研究は1993年より現在に至り20年以上もの長い期間 継続されています。視線で操作する重度障害者用意思伝達装置は弊社が考案および実用化したもので、弊社では重度障害者用意思伝達装置(TE-9100 自立支援型介護システム)については、1998年に初期型を発表・発売してから15年以上も経過しています。
初期型の発売より15年以上も経過した現在、視線で操作する重度障害者用意思伝達装置は、様々な企業から類似する商品が発売されていますが、見た目の外見や機能が似ていても重度障害者の視線を検出する技術については全く異なります。即ち、「視線の検出技術」=「視線で操作する重度障害者用意思伝達装置の性能」となります。特に弊社では良好とは言い難い重度障害者の眼球のコンディション(白内障、人工レンズ、眼振、目ヤニ、瞼の痙攣、過剰な涙の分泌、コンタクトや眼鏡など)に対応できる技術やノウハウを持っていますので、ご安心してご利用頂けると思います。


 TE-9200 注視点測定システムの新機能追加について 
  研究用途の”TE-9200 注視点測定システム”を大きくバージョンアップしました。主な内容の1つは測定結果の表示方法で「密度マップが新しく追加されました。これによって被験者がどの部分を集中して注視しているのかがグラデーション表示によって明確にわかります。
更に
「スライドショーによる測定機能」が新機能として追加されました。この機能は2枚以上の静止画を連続して表示および測定するものです。表示する静止画の数は制限がなく、各静止画の表示時間や無表示のインターバル時間もユーザーが個々に設定することができます。そして測定データは測定時の状態のまま保存ができますし、保存データの読込み時(再生時)には実際の測定時と同様に被験者の注視点プロットがビデオ再生の様に再現できます。これらの新機能の詳細はこちらをご覧下さい。


 重度障害者用意思伝達装置の小型システムの販売開始 
  小型化を実現した重度障害者用意思伝達装置”TE-9100B 自立支援型介護システム”の販売を開始しました。コンピュータにキーボードとマウスのないタブレット型のPCを採用、そして眼球を撮影するCCDカメラに高性能の小型赤外線カメラを採用することで省スペースと軽量化を実現しました。設置スペースはA4サイズですのでベッドテーブルに十分設置でき、移動や片付けも非常に容易です。

 重度障害者用意思伝達装置の使用者の条件について 
 重度障害者用意思伝達装置”TE-9100 自立支援型介護システム”の使用者の条件についての詳細情報を追加しました。使用者の眼球の状態についての質問が多いことから、弊社の評価結果や過去のユーザー様の実績より、本システムをご利用できる詳細な使用者の条件を”TE-9100 自立線型介護システム”のページに記載しました。
 例えば、
白内障、人工レンズの装着手術、眼震、瞼の痙攣などの状態でも殆どの方が問題なくシステムを操作することができますが、ご心配な方は現在の状態をメールにて詳しくお知らせ下さい。

 重度障害者用意思伝達装置の「トレーニングプログラム」 
 重度障害者用意思伝達装置”TE-9100 自立支援型介護システム”をご購入後、お客様とシステムをフォローする「トレーニングプログラム」を新しく提供させて頂くことになりました。これは半年を目安にスタッフが定期的に設置場所に伺い、主にシステムの保守や設置変更、ご本人様の視線移動や瞬き(または数秒間の凝視)および会話プログラムの操作の練習、ご家族や介助人の方々にシステムのオン/オフ方法や設定方法などの説明・練習を段階的に進めていくプログラムです。
 本プログラムによって、ご家族や介助人の方々がパソコンをお使いになったことがなかったり、ご購入後のシステムの保守やご本人様の操作練習など、お客様の感じられる様々な不安や心配が解消されます。

 学校向けのアカデミーパック
 納入先が学校の場合は下記の様な内容で優遇致します。

新品製品のご購入をご希望される場合は、アカデミーパックとして標準価格の半額で販売します。アカデミーパックの価格はメールにてお問い合わせ下さい。

 "TE-9200 注視点測定システム"および"TE-9101B 注視点検出ユニット"がアカデミーパックの対象品となります。

リニューアル品または中古品ご希望される場合には、在庫のご確認をお願いします。提示価格より更に値引きを検討致します。(尚、アカデミーパックの適用となる学校ではリニューアル品より新品のアカデミーパックの方が安価になる場合がありますので、ご注文前にご確認下さい。)

リニューアル品、中古品には新品と同等の保証をお付けします。(在庫リストはこちら)

万が一、装置が故障した際には理時に代替品を無償にて提供致します。(保証期間終了後についても無期限保証)

納入時の設置、調整などは全て無料です。(宅急便による納入はさらに値引可)

ご予算が不足する場合は、お支払方法のご相談に応じさせて頂きます。または、現状のご予算を提示頂ければ、ご予算合ったシステムを構築します。(ご予算の範囲で新品およびリニューアル品にて構成したシステムを提案します。)まずは、メールにてご相談下さい。

 リニューアル品および中古品の販売
 デモンストレーションやレンタルなどに利用したリニューアル品および中古品を格安にてご提供致します。
 
新品をご購入するにはご予算が不足する方、ワンポイントでのご使用で新品をご購入必要のない方、リニューアル品でも十分とお考えの方など、是非ご利用下さい。
製品の開発・製造元は弊社ですので、リニューアル品および中古品は新品と同様の保証をお付けします。現在の在庫はこちらをご覧下さい。

 
尚、在庫のリニューアル品および中古品は在庫が変動しますので事前に在庫をメールにてご確認下さい。

 厚生労働省が労災の補装具の支給制度で新しい区分制定
 平成20年度より厚生労働省が労災の補装具支給制度において、弊社の本システムを必要としている被災者のために新しい区分画像処理による眼球注視点検出式入力装置」を制定しました。。この新しい区分での最大支給金額も149万円(+特別加算3%)となったため、本システムの販売価格も給付金に合わせて値下げしました。

 
現在ではご購入者がこの支給制度の資格を有する場合は自己負担が全く無く、所轄の労働局に支給申請を行うだけで本システムの支給を受けることができます。

 
しかし、身体障害者に関する日常生活用具や補装具の給付金制度の改正は噂はあるものの、制度の改正に関する確実な情報は入っておりません。(平成21年12月現在)
 本システム”TE-9100 自立支援型介護システム”について、以前は「日常生活用具」でしたが現在では「補装具」の「重度障害者用意思伝達装置」に区分されている様です。現状の制度の変更がない限りは本システムをご購入される際はご購入者の自己負担を避けることができず、ご入手が非常に困難な状況になっています。

 
労災の補装具として支給されているにも係わらず、障害者の補装具として認知されていないのは、非常に矛盾していると感じます。(労災の支給補装具と障害者の給付補装具の内容は殆ど同じですが、今回は労災の補装具に本システムの新しい区分が追加されただけで、障害者の補装具の区分に追加されていません。)

 
障害者の日常生活用具および補装具の給付申請は労災と異なり、所轄の市町村役場となります。制度改正の遅延または今現在では改正されている可能性がありますので、最新の情報は厚生労働省か所轄の市町村役場までお問い合わせ下さい。


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